2025年のOECD PISAがアセスメントプラットフォームとしてTAOを採用

経済協力開発機構（OECD）は加盟国及び調査に協賛する国々の15歳の生徒を対象に、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを国際的に比較可能な評価を設計・実施することで、生徒の学習到達度調査（PISA）を行なっています。

OECDは2000年の第一回調査以来、3年ごとにPISAを行なっており、2025年の調査は、CBTとしてTAOを提案しているオーストラリア教育研究所 （ACER）の主導で行われることが発表されました。

2025年のPISAに向けて、開発元のOAT社はTAOプラットフォームのカスタム開発、クラウドホスティングおよびキャンペーンサポートを提供することで、アクセシビリティが強化された、WCAG 2.1 AAとGDPRに準拠したテストプラットフォームによるPISAの近代化に取り組みます。

TAOがPISAに採用されることにより、80カ国以上の参加国はクラウドベースのオンラインテスト配信やオフラインの配信方法などを選択できるようになり、より柔軟な対応が可能になる予定です。

2025年のPISAでは新たな試みとして、「革新的分野」として、生徒がいかにデジタルツールを活用し自己学習ができるかという「デジタル社会での学習」能力の測定と、外国語の任意でのアセスメントテストも行われる予定です。

OAT社ではすでに、マルチメディア、モデル構築インタラクション、高度なシミュレーションなどのインタラクティブ技術を強化したいくつかの試験運用が進んでおり、2025年のPISAにおいて、常に新たな挑戦を続けてきたデジタルアセスメントソリューションのTAOの力が十分に発揮されることが期待できます。

（参考）
TAO開発元のオープン・アセスメント・テクノロジーズ（Open Assessment Technologies, OAT社）によるコメント

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「オープンソースとオープンスタンダードを活用し、教育の未来を創る」ことを目指し、特に力を入れているのは、ルクセンブルクのOAT社が開発したWebベースでアセスメント・テストを実施するためのCBT（Computer Based Testing）プラットフォーム「TAO」をベースとした新サービスの開発と提供です。

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