広島大学アクセシビリティセンター様で実施されている「アクセシビリティリーダー認定試験」に弊社CBTプラットフォームTAOをご採用いただき,学びの場.com(内田洋行教育総合研究所)のインタビュー記事の中で紹介されました。
学びの場.com:
2020年度の認定試験はCBT(コンピュータを使った試験方式)で行ったということですが、変わったことはありますか。
山本:
CBTによる試験では、各受験者の解答と採点結果データがすぐに出るので便利ですね。一番のメリットは、自宅からの受験が可能になったことです。試験監督をする職員の確保も不要になりました。試験は毎年12月に行われるのですが、インフルエンザの流行や積雪への対応、さらには地震による影響もあり難しい面がありました。
受験のオンライン化についてはカンニング等の不正防止という課題があったのですが、暗記型ではなく考えるタイプの試験なので、特に問題ないのではないかという流れになりました。コロナ禍の2020年の3月からCBT採用に向けての検討が本格的に始まり、オンライン化へと踏み切りました。実際、平均正答率や合格率がマークシートで実施した場合より上がるということもありませんでした。オンラインで受験しやすくなったことで、受験者が増え、むしろ下がったくらいです。
さらに、アクセシビリティ対応でもメリットがありました。ペーパー形式の試験では、介助や別途パソコン受験用の試験問題や解答用紙を用意する必要があったケースも、CBTでは自分のパソコンのブラウザに設定している文字サイズで表示したり、音声読み上げソフトを使ったりできるため、対応がスムーズで、特別措置申請の件数も減りました。
テスト中に操作方法が分からない、使用しているパソコンやブラウザのバージョンに対応していないといったトラブルが起きる可能性があるので、リハーサルの日程を設定し、マニュアルを配布して、受験者に動作確認と操作練習をしてもらいました。何件か不具合は起きましたが、CBTの問題ではなく自宅のインターネット環境の問題でした。初めてのシステムでいきなり試験を受けるのは不安なので、リハーサルがあってよかったという声が多く、来年度からも必要だと感じました。当日パソコンやインターネットのトラブルでフリーズして解答できなかったという受験者には、アクセスログを確認したうえで。追試験を行って対応しました。
学びの場.com:
CBTシステムはどのように選んだのですか。
山本:
CBTについて検討していた際にいろいろと調べ、CBTシステム「TAO(タオ)」を知りました。PISA調査などの実績もあり、たくさんある問題の中から受験者によって異なる問題をランダムに出題する機能もあるということで、利用を決めました。試験の日程は大学によって異なり、2日間設定している大学もあるので、試験問題を事前に知ってしまう受験者がいないようにすることは大きな課題でした。
また、広島大学では広島大学独自のウェブアクセシビリティ指針に沿って、アクセシビリティ対応ができるように努めています。アクセシビリティリーダー育成協議会でも、WEBコンテンツや採用するシステムについては、例えば、国際標準化機構W3Cが公開しているガイドラインWeb Content Accessibility Guidelines (WCAG) (日本ではJIS X8341-3『高齢者・障害者等配慮設計指針-情報通信における機器、ソフトウェア及びサービス-第3部.ウェブコンテンツ』)の達成基準への適合状況を検討しています。これは、利用している環境や端末、インターフェイス等、障がいのある人も含めた様々な利用者や状況を想定し、ウェブサイトをアクセシブルにするためのルールを定めたガイドラインとなっています。「TAO」は、この観点からも私たちの基準をクリアしていました。目立った混乱もなく、配慮が必要な受験者からも困っているという報告は受けていません。
記事の全文は以下のリンクからご覧いただけます。
学びの場.com |教育インタビュー「山本幹雄 アクセシビリティリーダーの活躍で多様性の実現へ社会全体のユニバーサルデザイン化に貢献」(内田洋行教育総合研究所)
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「オープンソースとオープンスタンダードを活用し、教育の未来を創る」ことを目指し、特に力を入れているのは、ルクセンブルクのOAT社が開発したWebベースでアセスメント・テストを実施するためのCBT(Computer Based Testing)プラットフォーム「TAO」をベースとした新サービスの開発と提供です。
オンラインアセスメントのためのSaaS版CBTプラットフォーム「TAOクラウドJP」をはじめ、学力調査、大学入試、各種資格・検定試験などのCBT化に実績のあるアセスメントサービスを提供しています。
また、教育DXを推進するため、教育に興味を持っているITエンジニアはもちろん、教育分野に課題意識を持っている人材も広く募集しています。
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